~ オンラインコンテンツを利用した人材育成の DX 化により生産性の向上を実現 ~


株式会社ラキール(本社:東京都港区、代表取締役社⾧:久保 努、以下「ラキール」)は、DOWA メタルマイン株式会社(本社:東京都千代田区、社⾧:須山 俊明、以下「DOWA メタルマイン」)の従業員向け安全教育の取組みとして、「LaKeel Online Media Service」が採用されたことをお知らせいたします。

会社概要・採用の背景

DOWA グループの基盤である製錬部門を担うDOWAメタルマインは、⾧年培ってきた高度な鉱山・製錬技術を活かし、複数の製錬所のネットワークによる「鉱山・製錬・リサイクル複合コンビナート」を構築し、世界でも類を見ないビジネスモデルを展開しています。多様な原料から 20種類以上の金属を回収するリサイクル製錬を通じて、資源循環型社会の実現に向けて取り組んでいます。

DOWA メタルマインは、国内最大規模の亜鉛製錬所である秋田製錬と、世界トップクラスのリサイクル製錬技術により、持続可能な社会の実現に貢献する小坂製錬を中核としたグループ各社で構成されています。同社では、近年の非鉄金属需要増加に伴い、量産体制強化や品質強化に努める一方で、従来のPowerPointや紙媒体・DVD映像による安全教育の方法やその費用対効果に課題を抱えており、効率的かつ効果的な安全教育方法を模索していました。

課題解決へ向け教育システムの導入を検討した結果、グループ会社の1社にて採用していた、「LaKeel Online Media Service」が、安全教育をオンライン上で短時間かつ効率的に実施でき、高い教育効果を実現していたことから、国内グループ会社7社の従業員約800名を対象に採用を決定しました。

「LaKeel Online Media Service」導入の目的

  • 教育する側の大幅な工数削減(資料作成・編集と教育時間など)。
  • 短時間で数種類の教育を効率的にオンライン上で実施できる。
  • グループ各社で同内容の安全教育を簡単に一元化することができる。

「LaKeel Online Media Service」が採用された6つの理由

  • 1コンテンツが短く気軽に視聴でき、集中力を維持したまま学ぶことができる。
  • 文字や写真でなく、わかりやすいアニメ画像でポイントを絞った学びができる。
  • 社員自身が気になる危険性や安全性について、個人でいつでも確認することができる。
  • グループ各社の安全教育を一元化することで教育費用の抑制につながる。
  • 中小企業から大手企業まで多くの製造業で採用されており、信頼ができる。
  • 要望すると無償制作してくれる映像コンテンツの質が高く、教材として高い効果が期待できる。

DOWAメタルマイン導入担当者様コメント

今後は動画コンテンツを使用する事で、教育する側の負担を低減し、安全に関する教育が活発に行われる職場環境を構築したいと考えております。教育研修の時はもちろん、職場毎の懇談会や職場に設置されているデジタルサイネージで連続的に動画を流すなど、積極的に「LaKeel Online Media Service」を利用し、知識の定着を図っていきます。

グループ会社の中では、ISO45001 を導入する予定ではありますが、そのプロセスにおいて、体系的な『先取り安全スキームのコンテンツ』として積極的に活用し、簡単に分かり易く効果的な安全教育を継続的に行っていく事が目標です。

「LaKeel Online Media Service」について

「利用率が思うように上がらない、思ったほど効果が出ない」というこれまでのeラーニングの課題を解消する、企業向け動画配信型教育サービスです。学習理論のTPACKをベースに制作されたアニメコンテンツは学習効果が高く、1本 2-3分程度とマイクロコンテンツ化されており、日常業務の隙間時間や休憩時間など、いつでもどこでも学ぶことができます。「LaKeel Online Media Service」は 点の学習 から線の学習を実現し、より高い効果が得られる「ブレンディット・ラーニング」と呼ばれる最新の学習メソッドを提供しています。

 

LaKeel Online Media Serviceサイト https://om.lakeel.com

 

DOWAメタルマイン株式会社 https://www.dowa.co.jp/jp/products_service/metalmine.html

株式会社ラキール https://www.lakeel.com

 

* 会社名、製品名等はそれぞれ各社の商標または登録商標です。

* 本リリースに掲載された内容は発表日現在のものであり、予告なく変更または撤回される場合があります。また、本リリースに掲載された予測や将来の見通し等に関する情報は不確実なものであり、実際に生じる結果と異なる場合がありますので、予めご了承ください。

お問い合わせはこちら

本プレスリリース(PDFファイル)